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動物看護師になるには|動物看護師統一認定機構による統一資格を目指そう

更新日:2024年01月11日

動物看護師になるためには資格を持っていると有利です。そこで今回は、動物看護師統一認定機構による統一資格を目指す人のために、いろいろな制度や受験の手続きについてご紹介していきます。動物看護師統一認定機構で資格を修得して、立派な動物看護師を目指しましょう。

動物看護師になるには|動物看護師統一認定機構による統一資格を目指そう

動物看護師になるための資格の種類

動物看護師になるために特に資格は必要ありませんが、動物看護師統一認定機構の資格を持っていたほうが有利に就職が進められます。

動物看護師統一認定機構により、2012年に獣医療の関係団体と協力して、試験制度を全国で統一することで資格認定制度が定まりました。

動物看護師統一認定機構の資格を持っていれば、動物看護士になったときに、その知識を生かして仕事ができます。
資格難易度受験料主催団体資格概要
認定動物看護師合格率80パーセント以上21,600円動物看護師統一認定機構全国統一試験
動物衛生看護士(AHT)合格率99パーセント5,000円日本動物衛生看護師協会民間資格
動物看護士普通15,450円(初級)全日本動物専門教育協会公認永久ライセンス
JAHA認定動物看護士(VT)合格率99パーセント5,000円日本動物衛生看護師協会民間資格

認定動物看護師

認定動物看護師というのは、動物専門の看護にあたるスキルを持っている人のための資格です。

動物病院の看護師として傷ついた動物たちの面倒を適切に看ることができますし、診察のサポートや器具の整理などを通して、飼い主や獣医師の役に立つことができます。

動物衛生看護士(AHT)

動物衛生看護士(AHT)とは、動物医療の看護職の資格で、病気やケガをした動物の看護をするための知識と技術と人格を有することを証明するものです。

動物衛生看護士(AHT)とは、1970年代にアメリカの大学で発展していった資格です。動物病院で獣医師とともに動物看護にあたる仕事だけでなく、トレーニング・アニマルセラピー・カウンセリングなどの業務を行っている人もいます。

動物看護士

動物看護士とは、獣医看護師・獣看護師(士)とも呼ばれる資格で、動物病院などで働く獣医療補助者の呼称です。

動物看護士の仕事は主に、獣医師の指示のもとで診療補助を行うことです。

カルテの作成や入院中の動物たちの食事健康管理と世話、血液や糞便等の検体検査・薬の管理・清掃・受付など、動物病院に関するさまざまな業務をこなします。

JAHA認定動物看護士(VT)

JAHA認定動物看護士(VT)とは、コンパニオンアニマルの医療・看護・健康管理・飼育を行う資格です。

専門的な知識を生かして、アニマルアシステッドセラピーなどにも関係して、指導的立場で活躍する人もいます。

JAHA認定動物看護士(VT)になるには、動物衛生看護士(AHT)に合格した後、動物看護師統一認定機構が指定した課程を修了、または2年以上の実務を経験する必要があります。

動物看護師統一試験について

動物看護師統一試験について、詳しい内容をご紹介していきます。

動物看護師統一認定試験とは、一般財団法人・動物看護師統一認定機構が実施しています。現在は認定動物看護師は、認定動物看護師統一認定機構主催で提供されている資格です。

近い将来、国家資格として認められる可能性がある資格です。

動物看護師統一認定機構の発足により、獣医療の現場で、獣医師と動物看護士によるチーム医療体制が整いやすくなりました。

動物看護師統一認定機構による資格の統一

動物看護師は動物の世話や獣医師の補助という大切な仕事をしているにも係わらず、統一された資格がないため、動物看護師統一認定機構が2012年に標準となる資格を作りました。

動物看護師統一認定機構のお陰で、各民間団体でそれぞれが認定していた動物看護の資格が、しっかり統一されてわかりやすくなりました。

動物看護師統一認定機構の発足で動物看護の仕事が世間に認知されるようになり、仕事内容も整備しやすくなりました。

認定動物看護師の受験資格

認定動物看護師の受験資格は、動物看護師統一認定機構が認めた受験可能校の、在学生か卒業生であることが条件です。

個人で動物看護師統一認定機構へ申し込みをして、認定動物看護師の資格を受験することはできない仕組みになっており、所属の学校からの申し込みになります。

他に、動物看護師として3年以上の勤務経験があるか、または資格に相当する経歴を有していると動物看護師統一認定機構が認めた人に、受験資格があります。

認定動物看護師の試験

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初回公開日:2019年08月26日

記載されている内容は2019年08月26日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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