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猫シェルターってなに?国内外の特徴的な猫シェルター5つを紹介!

更新日:2023年12月12日

捨て猫や野良猫を保護する施設、猫シェルターについて紹介する記事です。猫シェルターを運営するメリットやデメリットに加え、海外での特徴的な猫シェルターについてもご紹介します。猫シェルターの運営の仕組みや課題について知ることで、猫に優しい社会の実現を目指しましょう。

猫シェルターってなに?国内外の特徴的な猫シェルター5つを紹介!
猫カフェは有名ですが、猫シェルターが運営している「保護猫カフェ」をご存じでしょうか。

猫カフェと違うのは、単に猫とふれあう場というだけでなく、里親と猫を結びつける機会を提供するところです。

保護ネコカフェの運営によって、猫を飼いたい人と猫を結び付け、その収益が保護施設の運営資金にもなります。

猫シェルターを運営することのメリット3:譲渡ができる

猫シェルターの仕事は、猫たちを保護するだけでなく、猫に適した家族を見つけてあげることです。ペットショップのように「購入」という形ではなく、「譲渡」という形で飼い主へ引き渡します。

飼い主の審査基準は厳しいため気軽に飼うことはできませんが、その分最適な家族へ譲渡されるので、猫にとって安全です。

猫シェルターを運営することのメリット4:ボランティアで運営できる

猫シェルターの多くは、ボランティア団体やNPO法人によって運営されています。また、個人で保護活動に取り組んでいる人もいます。

ボランティア活動の場合手続きが少ないため、始める際のハードルが低くなるというメリットがあります。

お近くの猫シェルターでボランティアを募集している所があれば、参加してみてはいかがでしょうか。

猫シェルターを運営することのデメリット3つ

ボランティアで運営できて、猫たちとふれあえて、社会貢献もできて、なんだか楽しそうと思う人もいるでしょう。しかし猫シェルターの運営はそれほど甘くありません。

四六時中多くの生き物を預かるということは、費用も労力も想像以上にかかります。

ここからは猫シェルターを運営するデメリットについて解説します。

猫シェルターを運営することのデメリット1:費用がかかる

動物を飼ったことがある人は、エサ代や治療などに多くの費用がかかることをご存じでしょう。しかし猫シェルターの場合、猫の数は1頭や2頭ではありません。

猫たちは病気やけがなどを抱えている場合も多く、全ての猫を同じ空間では飼育できないため、家庭での飼育以上に費用がかかります。

猫シェルターの活動に興味がわいた人は、お近くの保護施設に寄付をするのもよいでしょう。シェルターの活動を支えることができます。

猫シェルターを運営することのデメリット2:労力がいる

生き物の飼育は昼夜を問わず絶え間なく続きます。エサやりなどの日常的な世話にとどまらず、病院へ連れて行ったり里親探しをしたり、休む暇はありません。

多くの猫シェルターがボランティアによって運営され、スタッフは朝から晩まで猫たちのために奔走しています。

運営費用の問題も考えると、運営を継続するには大変な努力が要ります。そもそも不幸な猫をこれ以上増やさないようにすることが、何より必要な心がけでしょう。

猫シェルターを運営することのデメリット3:なかなか譲渡できないことがある

ペットショップなら気に入った猫をすぐに家へ連れて帰ることができますが、猫シェルターの場合は里親決定までに多くの手続きや審査があります。

家の間取りや家族構成、収入、家庭訪問によるチェックなど、里親になるには数々の条件をクリアする必要があります。

猫たちがもう二度と不幸にならないように里親の審査が厳しくなっているのですが、結果的に譲渡が難しくなってしまいます。

国内外の特徴的な猫シェルター5つ

国内外には個性的な猫シェルターがいくつかあります。特にヨーロッパは動物愛護先進国と呼ばれる国もあるほど、日本に比べて動物愛護に力を入れています。

個性的な猫シェルターは、訪れた人に楽しんでもらうと同時に、猫の幸せを第一に考えて作られているのが特徴です。

各国の取り組みを知り、日本で動物愛護を進めるためにできることを考えてみましょう。

猫庭|山口県

「猫庭」は、山口県阿知須の「てしま旅館」の敷地内にある猫シェルターです。山口県内の猫殺処分ゼロを目標に掲げ、クラウドファンディングによって2016年に設立されました。

すでに100匹以上の猫たちがこの施設から新しい家族の元へ引き渡されています。

保護猫活動と旅館を一体化

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初回公開日:2019年08月21日

記載されている内容は2019年08月21日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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